2020年東京オリンピック・パラリンピックアリーナ競技会場建設への提言に関する記者会見について

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2020年東京オリンピック・パラリンピックのバレーボール競技会場「有明アリーナ」の建設見直しが議論されていることについて、一般社団法人日本トップリーグ連携機構が同施設の建設見直しの撤回を求める嘆願書を10月21日(金)付で小池百合子東京都知事ほか関係各所へ郵送いたしました。

そして、同機構に加盟し、競技にアリーナ施設を使用するバレーボール、バスケットボール、車椅子バスケットボール、ハンドボール、サッカー(フットサル)、バドミントンの関係団体の代表者が本日26日(水)、岸記念体育会館(東京都渋谷区)にて記者会見を行い、改めて有明アリーナの建設を訴えました。

◆2020年東京オリンピック・パラリンピックアリーナ競技会場建設への提言に関する記者会見出席者(敬称略)

一般社団法人日本トップリーグ連携機構会長川淵三郎

公益財団法人日本バレーボール協会会長木村憲治

公益財団法人日本バスケットボール協会会長三屋裕子

公益財団法人日本ハンドボール協会会長渡邊佳英

公益財団法人日本サッカー協会最高顧問一般財団法人日本フットサル連盟会長小倉純二

一般社団法人日本バレーボールリーグ機構代表理事会長嶋岡健治

公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグチェアマン大河正明

一般社団法人バスケットボール女子日本リーグ専務理事西井歳晴

日本ハンドボールリーグ機構スーパーバイザー市原則之

公益財団法人日本バドミントン協会副会長関根義雄

一般社団法人日本車椅子バスケットボール連盟会長玉川敏彦

◆一般社団法人日本トップリーグ連携機構川淵三郎会長コメント

「東京都政の改革本部がオリンピック調査チームを設け、オリンピック会場となる3つの会場を見直す案が提出された。我々日本トップリーグ連携機構内にはアリーナを使う競技が4団体(バレーボール、バスケットボール、ハンドボール、フットサル)あり、その4団体が有明アリーナの新設を心から期待している中、横浜アリーナを整備してバレーボール競技を開催するという見直し案が出されたことについて、我々としては納得することができない。

首都圏で1万人以上を収容できるアリーナは5カ所(※)ある。それら5会場が過去1年間でスポーツのために使用されたのは373日、対してコンサートなどの文化的な目的で使用されたのが1,155日であり、3倍もの日数がスポーツ以外のイベントで使用されている。これはスポーツ以外でアリーナを使用する文化団体の多さ、そして会場確保の大変さを如実に示していると言える。日本のスポーツ界や文化団体等の活動において、東京オリンピックを機に世界に誇れる設備を持ったアリーナを作ることが必要だと我々は確信している。将来の子どもたちのために、またスポーツ界や文化の発展のためにこそアリーナは必要なんだということをご理解いただければと思う」

※さいたまスーパーアリーナ、横浜アリーナ、東京体育館、国立代々木競技場第一体育館、有明コロシアム

◆公益財団法人日本バレーボール協会木村憲治会長コメント

「バレーボールは1964年東京オリンピックで初めてオリンピック競技として認められた。

50年以上が過ぎて、またオリンピックが東京に戻ってくるということで、まさに身の引き締まる思い。

1964年の東京オリンピックで使用した当時の駒沢体育館は2,300席規模だったが、今はバレーボールの国際基準として15,000名以上を収容するアリーナが求められている。

そして1番大事なのは、試合時間の決まっている競技とは違いバレーボールは試合終了時間が試合展開に応じて変わる。さらに、オリンピックの場合は1日に最大6試合が1会場で行われるため、次の試合のチームに対して公平にウォーミングアップをするコート2面をマッチコートに近い場所に用意しなければならないという厳格な規定が定められている。

この基準を満たしているのは、現存するアリーナではさいたまスーパーアリーナしかないが、同施設はバスケットボール競技会場として使用することから、現時点での選択肢は有明アリーナしかない。本日は、有明アリーナのオリンピック後の利用についての他競技団体の期待感をお聞きして意を強くした。東京オリンピック以降も国際大会はもちろん、子どもたちの大会や春高バレー、Vリーグなど、活発に有明アリーナを利用していきたい」

写真提供：一般社団法人日本トップリーグ連携機構